センターの紹介

 茨城大学広域水圏環境科学教育研究センターは、平成26年4月で設立丸16年を迎えました。専任教員5名、事務職員1名、技術補佐員1名の合計7名の小さな所帯ですが、設立以来、教育、研究、社会貢献といったあらゆる面で努力を重ねて参りました。平成25年8月には、臨湖実験所としては全国で初めて教育関係共同利用拠点として認定を受けました。

 教育面では、毎年、公開臨湖実習を含む多くの実習を開催しており、学内外問わず多くの学生が湖沼環境に関わる問題を学んできました。また、センター教員の指導を受ける学部学生、大学院生、留学生、社会人学生を多く受け入れてきました。研究面では、地球温暖化による影響予測といった地球規模のものから、沿岸域や河川・湖沼、地下水に関わる環境資源、大気や地質の汚染問題と現況観測、土地被覆変遷、そして防災問題まで、活発に研究を展開しております。

 また、当センターでは、社会的、国際的な情報の発信を重視しており、98年に起きた那珂川水害での被害調査・市民シンポジウム開催、04年に発生したスマトラ沖地震による津波被害調査をはじめ、南太平洋島嶼国(マーシャル諸島共和国、ツバル国)における温暖化影響と適応策提案に向けた調査、地質汚染問題や地球温暖化の影響や海岸侵食問題に関して、国際シンポジウムや共同研究を行ってきました。卒業研究・修士論文発表会を市民に公開して開催しておりますが、これにも地域の注目が集まっています。

 本研究センターは、今後とも、地球と地域、それぞれのスケールを持つ教育・研究成果を発信し、社会にますます貢献して行くことを目指しています。皆様のご理解とご協力を賜り、さらなるご支援をよろしくお願い申し上げます。

広域水圏環境科学教育研究センター スタッフ一同